投資信託はいろいろな手数料の負担があるので注意

　通常、投資信託にかかる費用には、商品の購入代金のほかに、税金と手数料があります。購入代金が必要なのは当然のこととして、利益に対する税金は、NISA を利用すれば非課税です。

　問題は、手数料です。他の運用商品と比べていろいろな手数料がかかり、コスト負担が大きいというのが、投資信託で運用するデメリットの1つです。

　まず、投資信託を買うときに「購入時手数料（販売手数料）」が発生します。

　また投資信託を保有している間は、「信託報酬（運用管理費用）」という投資信託を運用・管理するためにかかる手数料と、投資信託の会計が適切にされているかを監査（※）するための「監査報酬」という2つの手数料がかかります。

（※）投資信託の監査：投資信託は、第三者の公認会計士などにより、会計処理が適切に行われているかなどをチェックすることが義務付けられている。

　それぞれ保有する投資信託の額に対して、年率〇％という形で負担し続けることになります。

　投資信託を売却する（解約する、換金する）ときに、商品によっては「信託財産留保額」という手数料が発生することがあります。これは一種のペナルティで、換金された額の一部を投資信託に残します。手数料率は売却金額の0.1～0.5%程度です。

出典　『改訂版　マンガでわかるNISA&iDeCo入門』（漫画協力　愛河ハジメ　株式会社サイドランチ）

本記事は上記出典を再編集したものです。（新星出版社/向山）

アイキャッチ画像　Shutterstock